電話占いの利益はどこに流れるの？気になるの取り分はどのくらい？

電話占いは経費が少なく、鑑定料の約9割は利益として運営会社と占い師に分配されています。占い師への一般的な歩合率は20～25%ほどです。

 

 

サイトを立ち上げた費用の償却や広告費、運営スタッフの人件費がかかりますが、大手電話占いサイトは月に5千万円以上の売上を上げています。
運営コストは高くても1千万円前後なので、過剰な利益が4千万円近く出ている計算です。
果たして、儲かった利益はどこに流れているのでしょうか？

 

 

経営者や上層部の報酬がほとんど

電話占いサイトの大手は、電話占いを専門にしているところが多いです。
大手のピュアリは資本金1,000万円、ヴェルニをはじめネームバリューのある大手でも資本金を非公開にしているところが多いです。
これは、一度システムを構築してしまえば追加投資をする要素が少なく、少ないランニングコストで安定した運営をできることを意味しています。
Webで集客して店舗を持たずに全国から集客できるビジネスなので、事業を大きくするのに資金力が不要なのが占い事業の魅力です。

 

会社規模が小さいことは出資者が少ない証拠で、利益のほとんどは経営者や上層部が報酬として受け取っています。

 

一部では優秀な占い師を引き抜くために接待するケースもありますが、ネット集客で固定客を確保して紹介、口コミで広がっていくので、営業活動の必要性は低いです。

 

 

高級車を乗り回したり、運営はスタッフに任せて毎月のように海外旅行を繰り返している経営者もいるほどで、軌道に乗せてしまえば電話占いサイトの経営は夢のような生活が待っています。
遊んでばかりいる経営者がいる一方で、占い好きを活かしてオーディションで実際に鑑定を受ける側に参加するなど現場の仕事を積極的にこなしている人もいます。
使い道は別にして、経営者の財布の中に利益が流れている現状に変わりはありません。

 

 

上場企業が運営する電話占いサイト

• ウラナ　　株式会社エムティーアイ運営(東証一部)
• エクサイト占い　　運営母体伊藤忠商事(東証一部)
• 電話占いロバミミ　　株式会社ザッパラス運営(東証一部)

 

上記3社が主要な上場企業運営の電話占いサイトです。
老舗大手が多い一方で、利用者や在籍占い師を増やして成長しているサービスは少ないです。

 

運営母体が大きいと、親会社の取り分や株主への還元などが求められるため、現場で働く人の条件が下がってしまうデメリットがあります。
会社規模が大きいと資金力を活かしたサービスをできるメリットはありますが、中小企業でも大手と戦えます。

 

新参業者でも付け入る隙がある証拠でもあり、軌道に乗せてしまえば会社を大きくせずに経営者の取り分を増やしながら事業を拡大していくことができます。